日本肩関節学会について

理事長挨拶

日本肩関節学会

理事長菅谷啓之

東京スポーツ&整形外科クリニック院長

2022年10月6日、一般社団法人日本肩関節学会の第5代理事長を拝命いたしました菅谷啓之です。2024年に50周年を迎える伝統ある本学会ですが、2014年に一般社団法人となり、初代井樋栄二理事長、第2代玉井和哉理事長、第3代柴田陽三理事長、第4代池上博泰理事長の後を受け、第5代の理事長を拝命いたしました。
本学会の歴史の重みと今後の重責を考えますと身の引き締まる思いですが、誠心誠意、本学会の発展のために全力を尽くす所存でございますので、皆様、どうぞ宜しくお願い申し上げます。

日本肩関節学会は1974年に「肩関節研究会」として発足し、その後名称を、「日本肩関節学会」と変え、2014年からは一般社団法人となり法的にその責任と義務が明確になりました。2022年7月31日時点の会員数は、2,294名(正会員:1,626名、準会員:1号292名、準会員2号:341名、名誉会員:34名)となっております。本学会は肩関節に関する専門分科会として世界最古の歴史を誇っており、定款に謳われている『肩関節医学の進歩普及に貢献し、もって人類の福祉に寄与する』という目的を遂行するために、皆様とともに努力してまいりたいと存じます。

日本肩関節学会では従来、国際委員会が中心となり国際化を進めてまいりましたが、2020年に発生したCOVID19による世界的パンデミックにより国際交流が完全に閉ざされておりました。この間、パンデミックによる怪我の功名とも考えられるvirtualミーティングが盛んにおこなわれるようになりました。実際に現地を訪れることなくインターネットを用いた会議は当然のツールとして全世界で活用されるようになり、パンデミックの完全終焉後もこの叡知は今後もずっと活用されるでしょう。しかしながら、国際交流の大きな目的の一つはfriendshipの醸成であり、このためには現地に赴いて直接face to faceでの議論と会食が不可欠です。2022年の秋に入り第7波も終焉となりつつある現在、やっと国際交流が再開される機運が高まってまいりました。実際、従来まで一方通行であったASES(米国肩肘学会)とのトラベリングフェローも、2022年9月に初の国内受け入れを行いましたし、久々にKSES(韓国肩肘学会)のトラベリングフェロー受け入れも行いました。また、中断していたSECEC(欧州肩肘学会)とASESへの日本からのフェローの派遣も再開いたしました。今後もこれらの国際交流は積極的に進めていきますので、学会員の皆様には積極的にこれらのシステムを利用して頂き、ボーダーレスといわれる現在、国際人として活躍できる若い先生をどんどん増やしていきたいと考えております。

2014年4月から国内で使用開始となりましたリバース型人工肩関節が導入されて8年半が経過し、2022年8月までで国内で約20000件のリバース型人工肩関節手術が行われております。リバース型人工肩関節は本邦で臨床試験を行わないで保険収載された初めての人工関節であり、日本整形外科学会が主導して日本肩関節学会が実質作成したガイドラインは、濫用を防ぐために当初はかなり厳格なものでしたが、臨床の現場に即した形で何度か改訂され、現行のガイドラインはかなりリーズナブルなものになったと感じております。また、骨折治療学会からの要望のもと、2019年には骨折医にもリバースの門戸が開放されました。この時点よりガイドラインは日本肩関節学会のリバース型人工肩関節運用委員会から日本整形外科学会のリバース型人工肩関節適正使用基準検討作業部会にその軸足が移されましたが、今後は、よりリバース型人工肩関節を普及させていくために、さらなる実施医基準の緩和などが行われていくものと思われます。

2022年10月の肩関節学会時に、新たに19名の代議員が誕生し総計81名となりました。一般社団法人日本肩関節学会の目的である肩関節外科学の進歩・普及を進めていくためには、代議員の業務は大変重要になります。現在13の常設委員会と2つの特別委員会、さらに一つのワーキンググループが活動しています。これらの委員会は代議員だけでなく一般会員の皆様にも協力を頂いており、広く意見を取り入れながら活動を行っております。学会として改善・改良点があれば逐次柔軟に対応していきたいと考えておりますので、学会に対する御意見・御要望がございましたら、事務局まで是非ともご一報下さい。先達が築かれました本学会の伝統を守りながら、未来へ向けて一層の発展を目指していきたいと思っております。どうぞよろしくお願い申し上げます。

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日本肩関節学会では、肩関節に特化した専門知識の交流・情報共有の場を設けており、学術集会や学会誌などで最新の研究成果や技術情報を入手し専門家と交流することができます。 医師、研究者、医療従事者等の皆様の入会を歓迎いたします。